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仕事から趣味、あらゆる分野や場面で普通に利用、閲覧しているWEBサイトですが、障害を抱える人たちにとって、WEBサイトはどのように見られ、活用されているのでしょうか。

WEBサイトを制作するにあたり、レイアウトや検索など、ルールやガイダンスに従って、よりよりものを作り上げていく中で、障害者にも利用しやすいWEBサイト作りはどうしているのかと問われれば、ほとんど意識していないのではないでしょうか。

WEBサイトのバリアフリーは、高齢化がすすむ社会において、放っておいていい事柄ではないでしょう。



2013年における米国内の調査で、障害を抱える人の割合は12.6%、およそ3,900万人に上り、このうちWEBサイトへのアクセスが困難だというのは50%以上、世界の人口に当てはめれば、5億人にもなります。

また、高齢となれば、誰もがさまざまな障害を抱える可能性があり、WEBサイトのアクセシビリティーについて、真剣に考える必要があります。

実際、WEBサイトのバリアフリーとはどういったものなのでしょうか。

視覚、聴覚、運動機能、認知といった障害を抱える人たちは、どのようにWEBサイトへアクセスするのかというと、例えば、視覚障害者には、フォントの形や大きさを自由に変更できる機能、サイトのコンテンツを音声で読み上げる機能などが必要となります。

手の震えでキーボードを打つのが困難な場合は、口頭による入力が有効な解決策となると言われ、認知障害者には、Webサイトのコンテンツを簡単にカスタマイズすることも大切で、米国ではこういった取り組みをしている企業もあり、障害者へのアクセシビリティーを高めることは、結果的に高齢者にも恩恵をもたらすとされており、市場規模の拡大も期待でき、顧客体験の改善や顧客のロイヤルティー向上、パブリック・イメージの改善にもつながるとされています。

アクセシビリティーについては、「World Wide Web Consortiums」（W3C）によるガイドラインなどがあり、米国をはじめ、日本や英国、ドイツなど多数の国で、企業や政府機関は一定の基準を満たすことを推奨・要求されているものの、十分な法規制は整っていないのが現状です。
（ちなみに、米国で2015年、同問題に関する企業への起訴数が40件もあったそうです。）

課題が多いぶん、法規制の整備も進んでいくことになり、企業も取り組んでいく流れになるはずだとされています。

今後、ネット社会のバリアフリーが期待されます。

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